(オープンイノベーション過去文献-22)
心理学的な観点から見たアンラーニング

2018年に報告された、人間の記憶プロセスとしての忘却を組織で利用することを目指して心理学的な観点から議論した研究を紹介します。

Intentional Forgetting in Organizations: The Importance of Eliminating Retrieval Cues for Implementing New Routines
https://www.frontiersin.org/journals/psychology/articles/10.3389/fpsyg.2018.00051/full

ポイントは以下の通りです:
  • 利用可能で蓄積された知識が多いと情報の解釈が難しくなり、戦略目標を達成するための選択肢の評価が妨げられることから、忘却は重要なプロセスである
  • 本研究の目的は、個人における意図的な忘却の概念を組織における学習と変化の文脈に移し、記憶と認知心理学的な観点から論じることにある
  • 組織は、市場・顧客・技術・規制などが変化すると、以前の目標や解決策を忘れて新規なものに焦点を当てることが求められる
  • 忘却に関するいくつかの孤立した概念的思考が開発されているものの、互いに結びついておらず、実証的な評価もされていない
  • 組織的忘却は、偶発的なものと意図的なものに分けられる
  • 本研究では忘却を、理論的には利用可能であるが、新しい目的の達成に当たって邪魔になる知識の想起を妨げる手段と考える
  • ルーティンは、行動の調整と制御・認知リソースの効率的な使用を可能とし、不確実性を低減すると同時に組織の記憶の本質的な部分を構成する
  • 忘却を手掛かりの過負荷/利用可能性/統合/抑圧の観点から説明する検索理論によると、想起は手掛かりに依存し、それがないと想起力は低下する
  • 忘却を手掛かりが時間と共に排除される活動として考えると、以下の段階に概念化できる:
    • 状態1:記憶項目1が手掛かり1を使って想起される
      ↓手掛かり1を除き、手掛かり2を加える
    • 状態2:記憶項目1と記憶項目2が共存するが、手掛かり2の影響で、後者のほうが想起しやすくなっている
      ↓記憶項目1が忘却される
    • 状態3:記憶項目2が手掛かり2を使って想起される
  • 組織的ルーティンの忘却に関する手掛かりの種類は以下の通り:
    • 感覚的なもの
      嗅覚・味覚・光・色・音・触覚・温度・身体的痛みなどの身体的な刺激や感覚
    • ルーティンに関連するもの
      行為者・対象物・一連の作業・情報などビジネスプロセスに関する刺激
    • 時間的/空間的なもの
      ルーティンが実行される場所と時間を示す刺激
    • 状況的強さによるもの
      潜在的な行動の望ましさに関して、上司などの外部者から示される心理的な圧力
  • 検索理論では、手掛かりを排除することで、個人/集団レベルにおけるルーティンの忘却が促進される
  • 全ての手掛かりを排除する極端な例として、ルーティンAに従って製品を製造していた工場を閉鎖し、別の場所に新規に建設した工場でルーティンA+に従って製造する場合がある
  • 古いルーティンに関連する手掛かりを根本的に排除できる可能性は低いことから、変更点を選択するために、どの手掛かりが忘却に最も強い影響を与えるかという問題に取り組む必要がある
  • 本研究で提案する命題は以下の通り:
    • 命題1:既存のルーティンを強く活性化させる手掛かりを全て排除し、新規なルーティンの実行を高める手掛かりを最大限に活性化させることで、忘却が支援される
    • 命題2:時間的圧力はより早く実行できる既存のルーティンの適用を強化することから、時間的圧力がなくなることで忘却が支援される
    • 命題3:既存のルーティンの実行を罰することで、忘却が支援される
    • 命題4:既存のルーティンの実行に積極的な制約を科すことで、忘却が支援される
    • 命題5:ビジネスプロセスに関する個人の忘却は、集団レベルの忘却の前提条件である
    • 命題6:ビジネスプロセスに関する集団の忘却は、個人レベルよりも時間が掛かる
    • 命題7:集団の構成が変化すると、ビジネスプロセスに関する忘却が加速される
  • 複数の行為者から構成されるルーティンでは行為者自体が手掛かりとなるため、チーム内での役割の交替や行為者のチーム外への移動を検討するとよい
  • 変革マネジメントの担当者は、新規なルーティンの導入だけでなく、既存のルーティンを想起させる手掛かりの排除にも取り組むべきである

組織にオープンイノベーション活動のルーティンを根付かせる

組織内に本格的にオープンイノベーションを取り入れたい場合において、専属のチームを作り、”Want, Find, Get, Manage” Modelに則って課題解決コンサルティングから入る活動を展開することをお勧めしました(オープンイノベーション活動にどのように取り組むか? 実践編)。最終的には、支援対象組織の各部署が、困ったときにはオープンイノベーションチームに協力を求める状態が理想です。

通常は、各部署が抱える課題は自身で解決するか、ラインの上に当たる人や組織に相談するようになっているのではないでしょうか。オープンイノベーションを根付かせるということは、新規のルーティンを導入することに当たります。本報告を参考にするなら、既存のルーティンに関する手掛かりの排除がポイントになりそうです。そこで提案されている命題に沿って検討してみましょう。

まず時間的な圧力について考えると、これはそもそもの支援対象組織によって違いがありそうです。一般的には直接的に製品/サービスに関わる事業部と比べて、より上流に位置する研究所は時間的な余裕があります。よって後者のほうがルーティンを導入しやすいことが分かります。とはいえ事業部内でも部署によって違いがあるはずで、最初に支援する部署を決める上での参考になる視点です。

次は既存のルーティンを罰したり、制約を課したりする方法です。これが実行できるのは、組織の上層部に限られます。具体的には彼/彼女らから、困ったときに自分達だけで解決したり、上司だけに相談したりしないようにと繰り返し言ってもらうことになります。そのためには上層部からオープンイノベーションチームが信頼されている必要があるため、ある程度実績を出した後で実行したい打ち手です。

最後は人に関する内容で、各部署のキーパーソンを特定し、働きかけを集中して行うとよさそうです。個人のルーティンが変えられれば、部署全体に波及することが期待できます。つまり定期的に困りごとのヒアリングを行うなら、部署全体ではなく、あくまでも少数の個人に対して実施することが効果的です。またメンバーの入れ替わりがあったときは、介入のよい機会となるでしょう。

以前の記事である程度活動が軌道に乗った後にすべきことを説明しましたが、本報告はそのような段階で役立つ内容と思われます(階層的組織で組織内クラウドソーシングの参加者を増やす方法「立ち上げ期を過ぎたオープンイノベーションチームが取るべき行動」)。

Tom

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