Comparing effectuation to discovery-driven planning, prescriptive entrepreneurship, business planning, lean startup, and design thinking
https://link.springer.com/article/10.1007/s11187-019-00153-w
ポイントは以下の通りです:
- 行動理論は記述的なもの(条件Cの下で行動Aを行えば、結果Oとなる)と処方的なもの(条件Cの下で結果Oを得たければ、行動Aを行え)の2種類に分けられる
- 本研究では処方的な行動理論を手法と呼び、アントレプレナーシップの理論的/実践的側面を構造化するために役立つ思考と行動に関する首尾一貫した原則の集まりを起業家的手法として定義する
- 各起業家的手法の概要は以下の通り:
- ビジネスプラニング
既存企業の経営を構造化して戦略的意思決定を導くためのものとして登場したが、正当性を示すツールとして起業家が投資を呼び込むために使用するようになった - 仮説指向計画法
不確実性の高い状況でビジネスプラニングのアプローチを補完するもので、長期計画ではなく段階的な発展の哲学に根差している - エフェクチュエーション
社会学のブリコラージュの概念を応用した、起業家がリソース不足に直面した際に利用できる一連の指針である - 処方的アントレプレナーシップ
事前に持っている特定の知識の周辺で機会を発見するための、一連の体系的な理論的指針である - デザイン思考
スタンフォード大学のd.schoolとデザイン会社のIDEOがビジネスや起業の文脈におけるデザイン思考の活用を提唱したことにより広まった - リーンスタートアップ
ソフトウェア業界に向けた実験的なアプローチとして、リースがブランクの考えを元に自身の経験を加えて発展させた - 学者を起源とする手法(仮説指向計画法・エフェクチュエーション・処方的アントレプレナーシップ)はアカデミアの外には広がっておらず、実務家が開発した手法(ビジネスプラニング・デザイン思考・リーンスタートアップ)が広く普及している
- 各手法を以下の3層の組織的フレームワークで整理した
- 論理
根底にある考え方で、各手法の本質に関する重要な仮定を示している - モデル
視覚化したプロセスで、ヒューリスティクスやアルゴリズムをまとめたものである - 戦術
取るべき行動で、論理に沿ったものとなっている - 各手法から帰納的に生成された比較に役立つ9つの概念的次元は以下の通り:
- 不確実性のマネジメント
- リソースのマネジメント
- 知識の拡大
- 方向転換力
- 継続的学習
- 反復プロセス
- 関係者との対話
- チームの協力
- 価値創造
- 手法間で比較した結果、以下のことが明らかになった:
- ほとんどの手法は知識の拡大・価値創造・反復プロセスに重点が置かれており、チームの協力は重視されていない
- 方向転換力と関係者との対話は、手法によって違いがある
- ビジネスプラニングはほとんどの次元に該当しない
- ある手法が特定の次元を強調しているからといって、それに関する実践的な指針が示されていたり、理論的な根拠があったりするわけではない
- 学問的根拠に基づいた手法は行動に関する詳細な指示や処方が欠けている一方で、実務家的根拠に基づいた手法は理論面での裏付けがなく厳密性が欠けている
- 方向転換力に注目すると、初期段階のベンチャー企業ではエフェクチュエーションが、中期段階ではデザイン思考とリーンスタートアップが、後期段階ではビジネスプラニングが適している
- 本研究は広範囲な概念的次元に沿って起業家的手法を比較した、この種のものとしては初めての試みである
事業開発手法について考える
デジタル技術が普及し、幅広い業界で競争環境の変化が激しくなってきました。ベンチャー企業が次々に生まれるだけでなく、既存の大企業の多くも新規事業開発に精力的に取り組んでおり、これに伴って効果的な事業開発手法に対するニーズが高まりつつあります。一方でこれまでに様々な手法が報告されているものの、それらがうまく整理されていない状況は大きな問題ではないでしょうか。本報告によると、世界の大学が提供する起業家プログラムの上位10コースの半分以上でビジネスプラニング・リーンスタートアップ・デザイン思考が言及されているものの、その他としてはエフェクチュエーションがわずか1コースで紹介されているに過ぎません。これを踏まえると、現状のアントレプレナーエコシステムにおいて、偏った手法だけが用いられていることが推測されます。
広く普及しているリーンスタートアップの強みが活きるのは、市場の不確実性が高く、技術の不確実性が低い状況に限ります(材料を含む科学系ベンチャー企業とリーンスタートアップ)。特に技術系ベンチャー企業の場合には、その採用の障害となる、各分野が持つ固有の課題にも対処しなければなりません(ブラジルの技術系ベンチャー企業がリーンスタートアップを採用する上での課題)。
また初期段階ではエフェクチュエーションなど、ベンチャー企業の成熟度によっても有効な手法が異なるとすれば、可能な限り多くの手法と各々の特徴を知っておきたいところです。しかしながら本報告に「初めての試み」とあるように、現時点ではまとまった情報が存在しない可能性が高そうです。そうだとすると、誰かが相応のリソースを掛けて情報を蓄積していく仕組みを構築する必要があります。
その際にはベンチャー/大企業で事業開発に取り組む担当者や新規事業支援業者だけでなく、アカデミアの研究者も加えて議論できるコミュニティを活用したいところです。中立性なども考慮すると、域内のイノベーションを活性化させたい政府・自治体が推進主体としてふさわしいと思われます。例えば国内であればNEDOが運営事務局を務めるオープンイノベーション・ベンチャー創造協議会(JOIC)などが適任でしょう。
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