Crowdsourcing and open innovation in drug discovery: recent contributions and future directions
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1359644620303779
ポイントは以下の通りです:
- 2018年には50を越える過去最多の、そして2019年には48の新薬がアメリカ合衆国の規制当局に承認されたが、この結果にはクラウドソーシングが寄与している
- 遠くない将来、創薬の多くにクラウドソーシングが活用されるようになるだろう
- 売上高上位20社の製薬メーカーを対象に、オープンイノベーションに関する専用サイト・協業を求める社外の科学者に向けた窓口・オープンイノベーション戦略に関する説明の有無を調査した。結果は以下の通り:
- 65%(13/20)の企業が専用サイトを運営している
- 25%(5/20)の企業(Johnson & Johnson・Bayer・AstraZeneca・Boehringer Ingelheim・Merck Group)が3つ全てを有している
- 調査中の約1ヶ月の間にGSKとNovo Nordiskの結果が変わった
- オープンイノベーションの先駆者であるEli Lillyは現時点での活動が見られない
- 15%(3/20)の企業だけがオープンイノベーション活動を査読付き論文として報告している
- PubMedで「crowdsourcing」+「open innovation」(+「pharma」)のキーワードで検索したところ、2015~2020年に掛けて論文数が増加していることが確認された
- 創薬分野で活用されるオープンイノベーションプラットフォームを調査した結果は以下の通り:
- Kaggle
- 機械学習に関するオープンイノベーションコンテストを実施できる
- 現時点で実施されている11件のコンテストはヘルスケアと無関係である
- Boehringer Ingelheim・Merck・Pfizer・Genentechが社名を開示して活用している
- InnoCentive
- 登録者を対象にオープンイノベーションコンテストを実施できる
- 2019~2020年にヘルスケアに関連するコンテストが49件実施されている
- AstraZeneca・Merckが活用している
- DREAM
- 生物学・医学分野のオープンイノベーションコンテストを実施できる
- コンテスト主催者の多くはアカデミアやNPOである
- AstraZenecaが活用している
- BioMed Xは創薬に関するインキュベーションプログラムを提供しており、Abbvie・Boehringer Ingelheim・Janssen・Johnson & Johnson・Merck・Rocheがスポンサーとして紹介されている
- 最近のコンソーシアム型の取り組みとして、Investigative Toxicology Leaders Forum(ITLF)・Open PHACTS Discovery Platform・Structural Genomics Consortium(SGC)が挙げられる
- 創薬分野のオープンイノベーションに影響を与える可能性があるトレンドは以下の通り:
- 科学研究にゲーミフィケーションを適用する試みが行われている
- EteRNAプラットフォームでは参加者が遠隔でRNA分子の折りたたみの計算予測を実行できる
- 複雑でデータが不足している医薬品設計において、AIによるアプローチに人が介入することの有効性が示されている
- COVID-19に対抗するために、様々なオープンイノベーションの取り組みが実施されている
- 高パフォーマンス組織が戦略を検討する中で、オープンイノベーションが重要な要素を占めるようになるだろう
オープンイノベーション活動を持続させる
半年前に同様のテーマを扱った報告を紹介しましたが、製薬メーカーが十分にクラウドソーシングを活用しきれていないという主張でした(製薬メーカーにおけるクラウドソーシングの位置づけ)。本論文ではクラウドソーシングを含むオープンイノベーション活動に多くの企業が取り組んでいることが示されています。今後は製薬メーカーにとってクラウドソーシングの重要性が増していくと予想している点ではどちらも共通しています。一方で業界として未だ試行錯誤段階にあり、オープンイノベーション活動が各企業に定着しているわけでなないことが推測されます。1999年に組織的な活動を開始したEli Lillyは、2013年に立ち上げたOpen Innovation Drug Discovery(OIDD)という名称のプラットフォームを運用していましたが、2018年末に終了しています。活動への投資は続けると言っているものの、その真偽は分かりません。
(参照)
Martinez-Grau M A, Alvim-Gaston M (2019) Powered by open innovation: opportunities and challenges in the pharma sector, Pharmaceutical Medicine, 33, 193–198
グローバルで見るとEli Lillyがオープンイノベーションをいち早く採用しましたが、国内の製薬メーカーでは塩野義製薬が2007年にFINDSという名称のプログラムを開始しています。しかしながら2017年3月31日を締め切り日とする募集を最後に、継続されていないように見えます。ホームページを見てもパートナーについての例示はあるものの、特定のプログラムの名称は見つからない状況です。
両企業共に比較的長期間運用していたプログラムを中止したことで、大きく後退した印象を受けます。以前の記事で特定の人材が抜けたことで活動が停滞した事例を紹介しました(P&G成長性とオープンイノベーション)。オープンイノベーションチームのメンバーが替わったくらいでは中止されないでしょうから、活動のスポンサーとして後押ししていたトップマネジメントが居なくなったのかもしれません。
スポンサーが変わったタイミングで終了したとすると、プログラムの費用対効果が低いと認識されていた可能性があります。効果的な活動として周囲から見られている状況なら、体制が変わっても中止する理由がありません。オープンイノベーションチームとしては、費用を抑えてプログラムを運営し、小さくてもよいのでコンスタントに成果を創り出していくことが重要です。
オープンイノベーション活動の長期的な目標の1つに、組織内に企業文化としてオープンイノベーションを埋め込むことが挙げられます。これには長い年月が掛かるため、何よりも持続的な活動を目指す必要があります。オープンイノベーションチームはこの視点を忘れないようにしましょう。
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