When nothing is certain, anything is possible: open innovation and lean approach at MVM
https://onlinelibrary.wiley.com/doi/abs/10.1111/radm.12453
ポイントは以下の通りです:
- 近頃のマネージャーは戦略やイノベーションを検討する際に、リーンなアプローチを取り入れて従来とは異なる考え方をするようになってきた
- 2020年にChesbroughらは、両コンセプトの相互作用に焦点を当てて、オープンイノベーションがリーンの実践から利益を得る可能性について報告している
- オープンイノベーションとリーンなアプローチは、企業がイノベーションプロセスを加速させる上で重要なツールセットとして考えられている
- 本研究では、組織内外に生じる力の明示・協業の種類やそれぞれの役割の区別・多くの専門分野の知識をまとめるプラットフォームとしての大学の役割の調査を通じて、オープンイノベーションとリーンスタートアップを捉えたフレームワークを開発した
- 本論文の共著者がプロジェクトの初期から直接的に関わってきたことから、参与観察法を用いて調査した
- 対象は250名以上の貢献者・パートナーが関わった国際的なプロジェクトであるMVMである
- 本プロジェクトでは企業で採用されている標準的な手続きなら数年間は掛かる製品開発を大幅に短縮し、1ヶ月をわずかに上回る期間で製品の有効性の同定・認証品の開発が実現した
- 本プロジェクトで直面した課題(解決方法)は以下の通り:
- コンセプトの開発:
- 人工呼吸器の劇的な需要拡大への迅速な対応(ビジョンによる機会の認識・善意)
- ビジョンを元にしたプロジェクトの実現(関連分野の深い知識・最高水準の研究・自信)
- 初期の協業パートナーの巻き込み(プロジェクトリーダーの名声と国際的なネットワーク)
- 特許侵害分析(標準的な部品の選定)
- 資金(クラウドソーシング)
- ロックダウン(新規な技術を活用したコミュニケーション)
- 実用最小限の製品(MVP)の検証:
- 多くの専門分野の知識の必要性(プラットフォームとしての大学・新規なパートナーの参加・単発の協業)
- ユーザーテスト(ユーザーの関与・リードユーザー)
- 調整(強いリーダーシップ・参加者全員の強いコミットメント)
- 時間の制約(反応および学習プロセスのスピードアップ)
- ロックダウンに伴う移動の制限(ロンバルディア州における民間/公的パートナーの関与)
- IPの管理/創出:
- IPの保護レベルの決定(CERN Open Hardware license)
- 製造物責任(メーカーによる製造/メンテナンス責任)
- MVMではオープンイノベーションとリーンなアプローチを組み合わせるとイノベーションプロセスが加速することが示された
- 本研究で得られた示唆は以下の通り:
- マネージャーはオープンイノベーションとリーンなアプローチを採用することで、ラジカルイノベーションの機会を探索できる
- 反復実験とMVPに対するフィードバックはスタートアップだけでなく、既存の組織にも有効である
- オープンイノベーションとリーンなアプローチを組み合わせるには、適切なリーダーシップが求められる
- 大学や研究機関は厳格な構造が原因で外部の環境変化に対する反応が遅いため、リーンな考え方を導入する後押しとなる政策が求められる
- 公的な組織は組織員にオープンイノベーションやリーンなアプローチを学ばせる必要がある
- 大学は自身が生み出した知識を導出しようとするだけでなく、外部の知識を呼び込んだり企業に対する効果的なインセンティブを同定したりすべきである
オープンイノベーションとリーンスタートアップを組織に取り入れる
本報告は以前の記事で紹介した2020年のChesbroughらの論文を引用し、オープンイノベーションとリーンスタートアップの組み合わせがラジカルイノベーションの開発に真価を発揮した事例を紹介しています(オープンイノベーション活動とリーンスタートアップの相互作用)。議論の内容を踏まえると、イノーべションの創出を加速させたい企業は両コンセプトを全社員に浸透させたくなるのではないでしょうか。企業が新しいコンセプトを取り入れる際には、トップマネジメントの支援の有無に関わらず、しばしばパイロットプロジェクトで有効性を示すところから始めます。とはいえどのような種類のプロジェクトを選択するかは悩むところです。社内の関係者を説得するにはコンセプトを採用する必然性があることが望ましく、また社外においてプロジェクトが成功しやすい環境が整っていれば理想的です。
COVID-19のパンデミックほどではないにしろ、サステナビリティのような切迫感のある分野がお勧めです。協業パートナー候補やアーリーアダプターを見つけやすいため、両コンセプトを適用しやすい環境にあります。例えば花王とライオンのフィルム容器のリサイクルに関する取り組みやビールメーカー4社の北海道における共同物流の事例では、難易度が高い競合関係に当たる大企業間での協業が実現しています。
(参照)
https://www.kao.com/jp/corporate/news/sustainability/2020/20201104-003/
https://www.sapporobeer.jp/hanjo/gyokai/topics/post090.html
初期的な検証の次に来るのは適用範囲の拡大で、新しい組織を立ち上げるのにふさわしいタイミングです。両コンセプトを実践するには、従来とは異なる実務的な能力が求められます。そこでコーチの役割を持った支援組織を置いて、現場の各部署にコンサルティングを提供するとよいでしょう(コーポレートベンチャリングにおける支援組織の活用是非と選定の判断基準「イノベーション推進部の運営方法」)。
以前の記事でオープンイノベーションチームにとってのリーンスタートアップの位置づけを紹介しました。両コンセプトは相乗効果があるため、単一の組織に支援を担当させることが有効かもしれません。最近ではオープンイノベーション仲介業者がサービスの幅を広げてリーンスタートアップを活用した支援も行うようになってきています。よって企業の側も窓口を統一したほうが効率的にやり取りできるのではないでしょうか。
このような体制で運用していくと、現場の各部署が少しずつ両コンセプトに習熟していきます。組織全体に根付いたと判断できれば、少数のメンバーをコンサルタントとして残し、支援組織を縮小してもよいかもしれません。
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