(オープンイノベーション最新情報-140)
効果的なクラウドソーシングを実施するためのフレームワーク

コンテスト実施後の段階まで含めて、クラウドソーシング(オープンイノベーションコンテスト)で検討すべき要因を整理した報告が出ています。

Effective creative crowdsourcing: A multi-dimensional evaluation framework
https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/caim.12497

ポイントは以下の通りです:
  • クラウドソーシングで得られるアイデアは、新規性や有用性が高い一方で、組織内で開発されたものと比べて実現可能性が低い傾向にある
  • これまでの研究の多くがアイデアを創出する段階に焦点を当てており、受入・吸収・変換のようなコンテスト実施後に起こることについてはよく分かっていない
  • 本研究の目的は、クラウドソーシングの全体像を明らかにした上で、効果的に実施するにあたって検討すべき要因をシステマティックに同定することにある
  • フランスの主要なクラウドソーシングプラットフォーム3社とグローバル企業その他でクラウドソーシングに関わる29名を対象にインタビューを行った
  • 結果として、以下の4つの領域で12の成果指標が同定された:
    • 効果的なアイデアの創出
      しばしば言及され、定量的に計測できる
      • アイデアの数
      • アイデアの質
      • 問題提供者と問題解決者の満足度
    • 効果的なアイデアの選定
      クラウドソーシングの成否に大きな影響を与える
      • 意思決定
      • クラウドのマネジメント
    • 効果的なアイデアの実行
      計測し辛いため、工夫が必要である
      • 創出された製品/サービス
      • 製品/サービスの収益性と持続性
      • ユーザーの満足度
    • 効果的なアイデアのコミュニケーション
      注目されてこなかったものの、企業にとって重要である
      • メディア掲載
      • SNS上でのやり取り
      • 顧客との関係性の質
      • ブランドイメージ
  • アイデアの実行やコミュニケーションの項目を軽視すると、ブランドイメージや顧客を含めた社外の人々との関係性の悪化につながりかねない
  • クラウドソーシングでよりよい成果を生み出すためには、仲介プラットフォーム任せで簡単に実施できる手法と考えるのではなく、コンテストの準備やクラウドのマネジメントに主体的に関わる必要がある

匿名での募集とコミュニケーション効果

以前の記事でオープンイノベーションコンテストを実施する際に検討すべき項目をまとめた研究を紹介しましたが、全体をDefine・Broadcast・Attract・Selectの4段階に分けており、実施後やコミュニケーションは十分に考察されていませんでした(クラウドソーシングの主要な決定事項)。またベストプラクティスをまとめた資料においても同様です(オープンイノベーションコンテストを実施する手引き)。

一方でNASAの事例研究では解決策以外の副次的なベネフィットが議論されており、より広い視野で捉えている点が本研究と似ています(オープンイノベーションチームがオープンイノベーションコンテストから得られるベネフィット)。オープンイノベーションチームとしては社外で宣伝する際の材料を生み出せる点がメリットで、本報告のコミュニケーションの項目に通じるところがあります。

オープンイノベーションコンテストを用いるに当たっては、自社単独での実施とオープンイノベーション仲介業者の活用の2つのパターンがあります。後者の場合では、サービスの種類や自社の積極性によって、関与する度合いが変わってきます。仲介業者に任せることで工数を削減できる点は魅力的ですが、本報告を参考にするなら、主体的に関わることでよりよい成果が期待できます。

オープンイノベーション仲介業者に依頼する場合には、社名を伏せて匿名で募集することが可能です。自社の戦略を隠せることから案件によっては有効ですが、安易に選ばないほうがよいでしょう。コミュニケーションの項目が消えてしまうことから、自社のイメージを低下させる心配がない一方で、積極的にオープンイノベーション活動に取り組んでいることを示す正の効果もありません。

このように匿名での募集は、オープンイノベーションコンテストの可能性を狭めてしまいます。そもそも情報漏洩を気にするなら、論文発表や特許出願でも十分に配慮する必要が出てきます。仮にそれらが問題ないのなら、コンテストも同様に受け入れられてしかるべきではないでしょうか。また一度社名を公開して実施すれば次回以降はハードルが下がるため、公開しやすいニーズから始めてみることをお勧めします。

当たり前の話ですが、上記の議論は案件の種類によって変わります。そのためオープンイノベーションコンテストを実施するたびに、本報告を参考にしながら各項目を検討するとよいでしょう。

Tom

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